前回の記事（フジテレビ、ドキュメンタリー『ポケモンGOが変えた世界』まとめ）でもご紹介しましたがナイアンティック社、代表のジョン・ハンケ氏はお金を掛ければ強くなるようなスマートフォンゲームには否定的な考えを持っておられました。
実際に私も国内のポケモンをコンプリートした際はほぼ、無課金でした。
では、ポケモンGOはどうやって収益を上げているのでしょうか？
この記事ではポケモンGOの収益に関するビジネスモデルについて、今までのスマートフォンゲームとの違いの比較やポケモンGOが独自で行っているビジネスモデルを考察していきます。
目次
従来のスマートフォンゲームの特徴とビジネスモデル
スタミナ制
従来のスマートフォンゲームは「スタミナ制」というシステムが取り入れられているゲームが多いです。
「スタミナ制」のゲームだと、プレイヤーがスタミナを消費することでゲームをすることができます。
スタミナがゼロになるとゲームをすることができなくなります。スタミナを回復させるには一定時間待つか課金をしてスタミナを回復させます。
つまり、課金をしたプレイヤーほどゲームを多く遊べ、有利になるシステムになっております。
有料ガチャ
アイテムやキャラクターを手に入れる際、手に入るものはくじ引きによって決まる、つまり、お金を入れるまで何が出るかが分からないのもを通称「有料ガチャ」と呼びます。
「有料ガチャ」のでしか手に入らない、強力なアイテムやキャラクターもあり、「有料ガチャ」も課金をしたプレイヤーほど有利になるシステムになっております。
さらに、課金したからといってほしいものが手に入るとも限りません。
また、「有料ガチャ」で手に入るアイテムすべて手に入れないと手に入らないアイテムやキャラクターを設定した「コンプガチャ」が社会問題にあったこともありました。（現在、日本では禁止されています。）
ポケモンGOの特徴
いつでも、制限なく遊べる
ポケモンGOはスタミナの概念はなく、いつでもポケモンを捕まえることができます。
ポケモンを捕まえるためのモンスターボールは課金でも入手できますが、多くはポケストップに訪れることで手に入れることができるのでうまくやりくりをすれば課金の必要はありません。
(ポケストップの数が異なるという地域格差の問題はありますが。)
課金はあるが定額で良心的
ポケモンGOにも課金はありますが「有料ガチャ」とは異なり、「何が」、「どれくらい」、「いくらで」手に入るのかを明示しています。
また、アイテムを購入するための「ポケコイン」がジムで1日の制限はありますが入手することができます。
さらに、ポケモンの所持数、アイテムの所持数を増やすアイテムは課金しなかったからといってポケモンがコンプリートできなくなるといったことはありません。
つまり、課金をしなかったからといってゲームを楽しめなくなるといったことはなく、プレイヤーがポケモンGOをどれくらい遊ぶかによって、いくら課金するかを決めることができます。
課金しているプレイヤーが有利にある仕組みも存在している
ただし、ポケモンGOも収益をあげることが目的なので、課金しているプレイヤーが有利にある仕組みもあります。
例えば、しあわせたまごを使うと経験値が2倍になったり、タマゴから強いポケモンが孵化しやすくなり、孵化装置に課金しているプレイヤーはより多くのタマゴを孵化できるといった具合です。
ポケモンGOもビジネスなので完全に無料にするわけにはいかず、プレイヤーも有利にある要素がないと課金しないのである程度は仕方がない部分だとは思います。
ポケモンGOのビジネスモデル
では、課金に消極的なポケモンGOが利益をあげるためのビジネスモデルはなんなのでしょうか？
ナイアンティック「課金で有利になるゲームより自身のプレーが結果に繋がるゲームの方が面白い」 #fujitv pic.twitter.com/UFIab39mUs
— いおり村長 (あきばじごく) (@IoryHamon) 2016年12月19日
スポンサード・ロケーションという新しいビジネスモデル
ゲーム内ではポケストップと呼ばれる、ポケモンを捕まえるためのアイテムが手に入る場所があります。
（ゲーム内におけるポケストップについて詳しいことは以下の記事を参照してください。
参照:ポケモンGO:序盤の進め方、まずやるべきこと、ポケストップを解説）
そのため、多くのプレイヤーがポケストップに訪れます。
多くの人（プレイヤー）が集まるため、スポンサーとなりお店をポケストップにする企業が現れます。
つまり、企業をスポンサーとして呼び込み、企業から「広告費」を取るビジネスモデルが出来上がります。
従来のスマートフォンゲームはプレイヤーから収益を得るという[B to C]のビジネスモデルでしたが、ポケモンGOは企業から収益を得るという[B to B]のビジネスモデルを行うことができました。
これにより、ポケモンGOは従来のスマートフォンゲームよりプレイヤーからの課金に頼りっきりになる必要がなくなりました。
日本での協賛企業（スポンサー）
日本では以下の4社がスポンサーになっています。また、「SPONSORED」という表示があります。
- マクドナルド
- ソフトバンク（SoftBankショップ、Y!mobileショップ）
- TOHOシネマズ（2018/8/7で終了）
- イオングループ
- タリーズコーヒー
- 伊藤園災害対応自動販売機
- セブンイレブン
- ジョイフル
海外での協賛企業（スポンサー）
- スターバックス
- スプリント
- Reliance Jio
ちなみに、アメリカのスターバックスではコラボドリンク「ポケモンGOフラペチーノ」も発売されています。
人（プレイヤー）が人（プレイヤー）を集めるというビジネスモデル
ルアーモジュールが設置されているポケストップは定期的にポケモンが出現します。
また、ルアーモジュール設置したプレイヤーだけではなく他のプレイヤーもポケモンを捕まえることができます。
このシステムにより密集地点のポケストップの1つにだれかがルアーモジュール設置するとプレイヤーが集まり、また、プレイヤーがポケストップ別のルアーモジュール設置することでよりプレイヤーが集まるという仕組みが出来上がります。
実際に海外では自分のお店のポケストップにルアーモジュール設置したところ、集客数と売り上げが伸びたというニュースもありました。
BIGLOBEニュース編集部7月13日（水）17時19分
アメリカなど一部の国で先行公開された『Pokemon Go』が爆発的人気となっている。このブームに乗り、ビジネスを成功させたレストランや商店を、「New York Post」など複数の海外メディアが伝えている。
ニューヨークにあるレストラン「L’inizio Pizza Bar」は、『Pokemon Go』のアイテム「ルアーモジュール」を利用し、集客に成功した。「ルアーモジュール」は30分間ポケモンを出現させる有料アイテム。ポケモンを捕獲したいポケモントレーナーたちは、ポケモンがいる場所に引き寄せられる。店のマネージャーであるショーン・ベネデッティさんは、この行動特性を利用し、10ドルで12のポケモンを店に出現させトレーナーたちを集客。売上を75パーセントも向上させた。
ただ、この集客手法はどの店でも利用できるわけではない。「ルアーモジュール」は、「ポケストップ」のある場所にしか使うことができないため、「ポケストップ」が店内や近くにあることが条件となる。海外メディアは、『Pokemon Go』開発元のナイアンティック社が、近くポケストップのスポンサーメニューを発表すると伝えている。
引用元：http://news.biglobe.ne.jp/entertainment/0713/blnews_160713_9792827926.html
このようにポケモンGOはスマートフォンの中だけではなく現実世界をも巻き込んでいます。
ここにまた新しいビジネスチャンスがありそうですね。
終わりに
ポケモンGOは従来のスマートフォンゲームとは異なるビジネスモデルを確立し、世界中で大ヒットしています。
日本でも今後、協賛企業（スポンサー）のポケストップが増えたり、ポケモンGOを用いたイベントが増えてほしいですね。
